充実した標的型メール訓練を、低コストで、誰にでも実施可能にする。それがキットのコンセプトです。
新機能リリースに伴い、8月3日(月)より、訓練メール送信チケット倍増キャンペーンを開始致します!
この度、キットの新機能として、訓練メールを送信するSMTPサーバの機能を提供する「訓練メール送信サービス」及び、開封者情報を収集するWebサーバの機能を提供する「URL転送サービス」の提供を開始しました。
これまでのキットでは、メールサーバ及びWebサーバについてはお客様側でご用意頂く必要がありました。他社の機材を使わず、自社ネットワーク内に閉じた形で訓練を実施したいと考える企業様にとって、これはメリットでしたが、セキュリティポリシーなどの事情から、自社でサーバを用意することが難しい企業様にとっては、キットのご利用に二の足を踏んでしまう理由となってしまっていました。
しかし、今回追加された2つの機能により、訓練メール送信用のメールサーバが用意できない、また、開封者情報収集用のWebサーバが用意できないという企業様でも、サーバを用意すること無しに、自社内製での標的型メール訓練を実施頂けるようになり、より多くの企業様にキットをお使い頂けるようになりました。この機会にぜひ、キットの新機能をお試しください。
また、新機能リリースに伴い、既存のお客様ならびに、2020年12月末までに新規にご契約を頂いたお客様に、ライセンスに標準で付属する「訓練メール送信チケット」の通数を、通常の2倍に増量するキャンペーンを開始致します。
今なら、キット評価版のお申し込みで、1時間20万円相当のオンライン相談が無料で受けられる特典をご提供しています!
折角、訓練を実施するなら、より実りのあるものにしたいですよね。でも、研修の効果を出すには具体的にどうやれば良いのでしょうか?そんな疑問に対し、人間心理をベースとした組織マネジメントに精通した「組織改革のプロ」からのアドバイスが無料で受けられる「オンライン相談」の機会を、キット評価版をお申込み頂いた際の「特典」としてご用意しました。
この特典は期間・人数限定の企画となりますため、訓練を実施することは決めたものの、具体的にどんな訓練をやったらよいのか?そんなお悩みをお持ちでしたら、今すぐにでも、この機会をご活用ください。
⇒ 無料でお使い頂けるキット評価版はこちらのリンクよりお申込み頂けます。
標的型メール訓練というと、訓練を実施する度に、そして、訓練実施対象者数が増えるほどにコストがかかる。それが、いわゆる『標的型メール訓練実施代行サービス』を利用する場合の相場です。しかしそれでは、従業員が多くなるほどに、何度も繰り返して訓練を実施するなど、程遠い話になってしまいます。
ただでさえセキュリティ対策にはコストがかかるのに、標的型メール訓練に何百万円もの予算を使うというのは、費用対効果の点から言って予算の無駄遣いです。
標的型メール訓練はやらないよりはやった方がいい、でも、そのために貴重な予算をかけるなんて勿体ない。とはいえ、安かろう悪かろうの訓練では全く意味がない。だから、費用をかけなくとも、充実した訓練を実施できる方法はないか?このような想いから生まれたのが、『標的型攻撃メール対応訓練実施キット』(販売価格99,000円(税込)~)です。
業者に頼らずに、自社内製で訓練が実施できるようになれば、外に出ていくコストは最少にできます。
キットの売り(コンセプト)は、潤沢な予算が無い組織においても、標的型メール訓練を実施できるようにするためのノウハウやツールを提供することです。例えて言うなら、多くの会社が提供している「標的型メール訓練実施サービス」は「魚を売る」ようなものであるのに対し、キットは「魚を釣るためのノウハウと道具を売る」ようなもの。どちらが長い目で見てコストエフェクティブであるかは、言わずもがなでしょう。
最近では、日本国内で脅威となっているマルウェア「Emotet」に対応した訓練を実施できるようにするなど、常に最新のセキュリティ動向に対応するよう努めています。
キットを手に入れることで実現できること。それは、外部に委託することなく、標的型メールやフィッシング詐欺を従業員に体験してもらう訓練を、完全自前で実施できることです。
それも、ただ「できる」というのではなく、業者に委託した場合と同等、もしくは、それ以上の内容の訓練を自社内製で実施できる。というのがキットの特徴です。
しかも、訓練を実施するのに、専用のサーバーなどの高価な設備を揃える必要はありません。キットでは、2万人を超えるような従業員を対象とした訓練でも、中古のWindows7・パソコン1台で実施した実績もあります。専用の機材や専門の人材、そんなものがなくても、標的型メール訓練は自社内製で十分実施が可能なのです。
標的型攻撃メールの訓練を外部の業者に委託すれば、訓練の対象となる従業員数に応じて、1回の実施に付き数十万円~数百万円の見積もりを提示されることになります。
それだけの予算を毎年計上しなくて済むということは、毎年、それだけの費用が浮かせられるということ。更には、業者の都合など気にせずに、いつ、何度でも、御社が実施したいと考えるタイミングで、費用を気にすることなく、自由に訓練を実施できるということです。
もう、かかる費用を気にして、訓練の実施内容に制限を加えたり、やりたいことをあきらめる必要はありません。
キットと他社訓練サービスとの違い、それは、単にコストを削減できるということだけにとどまりません。
標的型メール訓練の実施代行をサービスとして提供している会社は、弊社が知るだけで、全国に数百社はあります。しかし、それらの会社が全て高度な知識とノウハウを持っているか?というと、必ずしもそうではありません。
ましてや、訓練を実施することによって組織が得られる成果にコミットしてくれる会社となると、かなり数は限られてきます。安いコストで訓練が実施できることを謳う会社で、高い知識とノウハウを持ち、成果にコミットするために、高度な質問や相談に応えてくれる会社について、すぐに思い浮かぶような会社はあるでしょうか?
キットが提供するものは、形としてはツールやドキュメントですが、本当に提供しているものは、手間やコストをかけずに従業員のセキュリティリテラシーを上げるという成果にコミットするということです。それゆえに、フィッシング詐欺対応訓練にもいち早く対応するなど、常に、時流に沿った訓練を実施頂けるよう、日々、チャレンジを続けています。
ただ、安くできるというだけではない。だからこそ、800を超える組織にご利用頂き、今も、その数を毎年増やし続けています。
他社サービスを利用したけれど満足できなかった。また、他社に相談をしてみたが、満足のいく答えを得られなかった。という会社様は是非一度ご相談ください。
弊社では、キットを販売するのみならず、人手が足りないために、キットがあっても、自社内製では訓練が実施できないという会社様のために、訓練実施代行サービスも提供していますので、本気で訓練を実施したいと考えるあなたに、きっとご満足いただけるものと思います。
業者に訓練実施を委託したら、1回の訓練実施毎に何百万円も請求されるのに、キットの値段が税込み99,000円~という値段を見て、そんな安い価格でできる訓練なんて、所詮、ちゃちな内容のものに違いない。とか、99,000円~なんていう価格はおとりで、実際にはオプションやらなんやらで費用を請求されて、結局は高くついてしまうのだろう。と、頭から思い込んで、キットを試しもしない。そんな方も、中にはいらっしゃいます。
業者に委託することで「安心」を買いたい。というのなら、それも一つの選択肢です。それ自体は否定しませんが、自分たちの手でやれば、99,000円~の費用で済む事に、「安心料」として何十万円~何百万円もの費用を支払うのは妥当な事か?を考えてみてください。
また、あなたが専門家だと思っている業者が、本当に専門家足り得るだけの知識と経験を備えているのか?も、しっかり確認をしてみてください。悲しいかな、標的型メール訓練をサービスとして販売している業者の中には、お世辞にもプロとは言い難いレベルの知識しか持っていない業者も存在しているのが現実です。
キットを活用して訓練を実施されている組織は大手企業様を中心に、既に800社を超えています。それだけの組織がキットを選択されているということ自体が、「キットって安すぎると思うけれど大丈夫なの?」という不安に対する答えです。実際に無料で使える評価版を利用して、キットを試してみて頂ければ、業者に委託した場合と比べても全く遜色のない訓練ができることを確認頂けるはずです。
実際、標的型攻撃メール対応訓練実施キットがあれば、URLリンククリック型の訓練やファイル添付型の訓練、また、フィッシング詐欺対応訓練まで、様々なパターンでの訓練がコストをかけずに何度でも実施できる。というメリットが評価され、キットは2014年1月の発売開始以来、伊藤忠商事株式会社様を始めとする大手企業様や大学、官公庁様、また、訓練実施サービスを提供している業者様など、800以上の組織でご活用頂いています。
キットを使って訓練を実施頂いている組織は、業種も規模も様々。従業員数が数十名の会社様から、グループ会社を持つ、数万人規模の会社様まで。海外現地法人も含めて訓練を実施頂いている企業様もあるなど、国内・海外で、広くお使い頂いています。
キットでは、2万人を超える従業員を対象とした訓練を、中古のWindows7パソコン1台で実施した実績もあります。何百万円もするような高価な機材など無くても、自社内製で標的型メール訓練が実施できる。この特徴ゆえに、キットは多くのお客様にご支持をいただいています。
あなたが『標的型攻撃メール対応訓練実施キット』の名前を聞いたことがなかったとしても、「標的型攻撃」や「標的型メール」という言葉は、新聞・テレビ・インターネットなどで目にされているはずです。
2014年に日経BP社から出版された「すべてわかるセキュリティ大全」の第4章には「標的型攻撃訓練」で備えるとして、従業員を対象とした訓練実施に関する解説が掲載されました。2020年の今となっては、模擬の標的型メールを使った訓練はもはや当たり前のこととして、多くの企業において実施されており、セキュリティ対策に本気で取り組んでいる企業であれば、毎年実施するのが当然。と言われるまでに定着するまでになりました。
こうした訓練の実施は、専門の業者に委託しないと実施できないと思われがちですが、標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、専門の業者が実施している「標的型メール訓練サービス」で使われているような道具・手法を、今お使いのパソコンで使える形にして、わざわざ専門の業者に依頼しなくても、また、専門スキルを持った社員を雇用しなくても、誰もが手軽に標的型メール訓練を実施できるようにしたものです。
毎回高額なコストがかかるのでは、継続して訓練を実施する事などできない。
そんな想いからこのキットは生まれました。
訓練実施コストを大幅に削減 自社内製なら、実現できることです
標的型メール訓練を「自社内製で実施する」という選択。これは一見、不可能なことのように思えますが、キットがあればコストがかからない訓練が実現できます。お客様の中には、100分の1以下のコストダウンに成功した事例も。
訓練実施に際して専用の機材は不要 お持ちのパソコンで訓練が実施できます
標的型メール訓練は専用の機材がないとできない?いいえ、そんなことはありません。従業員が1万人を超えるような組織でも、使用したのは中古のWindows7パソコンたった1台だけ。これなら、どの会社でも訓練が実施できますよね。
訓練実施パターンは固定じゃないから 自由な発想で様々な訓練が実施できます
キットなら標的型メール訓練の内容を自由にカスタマイズ可能。実際の攻撃者と同じ視点に立って、様々なパターンで訓練を実施することができます。それ故に、キットは訓練実施代行業者にも利用されています。
標的型攻撃メール対応訓練実施キットがあると、どんなことができるの?
マンガでイメージをお伝えします。
標的型攻撃メール対応訓練実施キットの全体像
標的型メール訓練の実施に、毎年100万円以上の費用をかけている企業様へ
御社で実施している訓練は、かけている金額に見合うだけ価値が本当にありますか?
標的型メール訓練を業者に委託して実施した場合、訓練実施費用は訓練実施対象となる従業員の人数に応じて増える計算方法を採用している会社が多いため、1回の訓練実施につき、数十万円~数百万円の見積を提示されるのが一般的です。
しかし、業者に委託して実施してもらえる標的型メール訓練の中身は?というと、模擬の標的型メールを従業員に送り、誰がそのメールにひっかかったのか?がレポートとして報告されるだけ。だったりするものです。
たったそれだけのことに、毎回、数十万円以上の費用をかけることに、本当に意味はあるのでしょうか?毎年、それだけの費用をかけて得られるものは、その費用に見合うだけの価値があるものだと、あなたは自信を持って上司や役員に言えるでしょうか?
もし、御社が過去に業者に委託して標的型メール訓練を実施されたことがあるなら、その訓練を実施したことによって、会社がどのように変わったのか?また、その変化は、投資した金額に見合うだけのものだったのか?を考えてみて下さい。
標的型メール訓練は毎年繰り返して実施すべきものですが、だからといって、知識もノウハウも持ち合わせていない、単に作業を代行するだけの業者に何百万円もの費用を支払って実施するようなことではない。というのが弊社の考えです。
業者が実施しているような標的型メール訓練は、実のところ、コストをかけることなく、自社内製でも十分実施できるものです。訓練実施の舞台裏を見たことが無いほとんどの会社は、「その事実を知らないだけ」なのです。
標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、コストも手間もかけずに、会社として得たい効果を得ることを実現するために生まれたものです。もちろん、自社では持ち合わせていない知識やノウハウを期待して、あえて業者に委託する道を選択される、また、作業実施にあたって足りない部分を補うための方法として、業者への委託を選択するというのも有りですが、業者に委託する前に、その業者は、本当に御社が期待するだけの知識やノウハウを持ち合わせていて、支払う費用に見合うだけの価値を提供してもらえる存在なのか?を改めてご確認頂くことをお勧めします。
実際、訓練実施実績があるから、経験とノウハウは十分持っているのだろうと思って依頼した業者が、内情は他社のサービスを担いでいるだけで、実は大した知識もノウハウも持ち合わせていなかった。なんていうケースもあり、同じ業界に携わる者として残念に感じたことが幾度かあります。
標的型メール訓練実施に関する お役立ちコラム
「開封率」は標的型メール訓練において重要なキーワード。今更そんなこと言われなくても知ってるよ。という言葉も聞こえてきそうですが、開封率を0%にするなんて無理。この言葉を盲目的に信じてしまっていたりしませんか? 開封率のウソと本当の話、お届けします。
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標的型メール訓練を実施したい。とは思っている。けれど、そのための時間が取れない!なんていうことはありませんか?
標的型メール訓練を実施するための時間、どうしたら捻出できるのか?について知りたいなら、こちらの記事が役に立つかもしれません。
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送った訓練メールって、果たして見られているのか?って思うことはありませんか?この種の質問は実際多いのですが、送ったメールがちゃんと見られているのかどうか?を知る方法は有るのでしょうか?というと、条件付きながら、その方法が無いわけではありません。
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ある大手企業の出勤時間帯に重なるタイミングで遭遇したある出来事。エレベーターの中は満員状態。そんな状況の中、ある階でエレベーターが止まった時に、その事件は起こったんです。実際にあったハプニングから、訓練を実施するに際して欠かせない要素を読み解きます。
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ひと昔前と違い、標的型メール訓練がコモディティ化した今では、怪しいメールを受け取ったら、上長等に速やかに報告ができるかどうか?といった対処を従業員が取れるかどうか?の方に、重きを置いて訓練を実施する組織が多くなってきたように思います。
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標的型メール訓練の内容と一口に言っても、例えば、訓練メール本文の内容はどうするか?など、訓練実施に際して考えるべきことは色々とあります。しかし、内容云々の前に、誰がそれを考えるか?ということについて、考えてみたことは有るでしょうか?
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ビジネスの現場では「戦略」と「戦術」という言葉がよく使われます。しかし、標的型メール訓練の実施過程において、「戦略」や「戦術」という言葉が使われているケースはあまり見かけたことがありません。標的型メール訓練の実施を請負う業者からの提案でも、「戦略」と「戦術」という言葉を明確に使い分けた提案を目にされたことは有るでしょうか?。
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システムが変わったり、イベントがあったりと、様々なところから、様々な連絡が届くことが不自然でない時期は、犯罪者にとっては、まさに仕事がやり易いタイミングと言えます。お金が欲しい犯罪者にとっては、こうしたタイミングは絶対に見逃せない好機。そうした状況にある中で、防御に回る私たちの側は十分に対応ができていると言えるでしょうか?
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全従業員を対象に訓練メールを送る場合、繁忙期に実施すると、こんな時に訓練なんかやるな!と、クレームが寄せられたりします。そんなこともあり、繁忙期を外して訓練を実施されているケースは多いと思います。でも犯罪者は、多忙な時ほど狙い目!とばかりに攻撃を仕掛けてきます。現場に配慮しながらも上手に訓練を実施するにはどうすればよいでしょうか?
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キットに関するご説明を 動画にまとめてあります ので是非ご覧ください。
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標的型メール訓練実施の教科書
第1話 さあ、標的型メール訓練を実施しよう!
第2話 まず初めにこれをやろう!
第3話 スコープを決めよう!
第4話 訓練実施の実行委員会を立ち上げる
第5話 訓練実施の方法を決めよう!
第6話 訓練メールの形式を考えよう!
第7話 模擬のマルウェアファイルを作ろう!
第8話 訓練メールを送信しよう!
第9話 次に繋がる実施結果報告の作り方
第10話 次回に繋がるフィードバックを得よう!
第11話 PDCFAのサイクルを回そう!
第12話 次回の訓練実施に向けての課題の抽出