充実した標的型メール訓練を、低コストで、誰にでも実施可能にする。それがキットのコンセプトです。

標的型メール訓練というと、訓練を実施する度に、そして、訓練実施対象者数が増えるほどにコストがかかる。それが、いわゆる『標的型メール訓練実施代行サービス』を利用する場合の相場です。しかしそれでは、従業員が多くなるほどに、何度も繰り返して訓練を実施するなど、程遠い話になってしまいます。

ただでさえセキュリティ対策にはコストがかかるのに、標的型メール訓練に何百万円もの予算を使うというのは、費用対効果の点から言って予算の無駄遣いです。

標的型メール訓練はやらないよりはやった方がいい、でも、そのために貴重な予算をかけるなんて勿体ない。とはいえ、安かろう悪かろうの訓練では全く意味がない。だから、費用をかけなくとも、充実した訓練を実施できる方法はないか?このような想いから生まれたのが、『標的型攻撃メール対応訓練実施キット(基本キット)』(販売価格98,000円(税別)~)です。

業者に頼らずに、自社内製で訓練が実施できるようになれば、外に出ていくコストは最少にできます。

キットの売り(コンセプト)は、潤沢な予算が無い組織においても、標的型メール訓練を実施できるようにするためのノウハウやツールを提供することです。例えて言うなら、多くの会社が提供している「標的型メール訓練実施サービス」は「魚を売る」ようなものであるのに対し、キットは「魚を釣るためのノウハウと道具を売る」ようなもの。どちらが長い目で見てコストエフェクティブであるかは、言わずもがなでしょう。

キットを手に入れることで実現できること。それは、外部に委託することなく、標的型メールフィッシング詐欺を従業員に体験してもらう訓練を、完全自前で実施できることです。

それも、ただ「できる」というのではなく、業者に委託した場合と同等、もしくは、それ以上の内容の訓練を自社内製で実施できる。というのがキットの特徴です。

しかも、訓練を実施するのに、専用のサーバーなどの高価な設備を揃える必要はありません。キットでは、2万人を超えるような従業員を対象とした訓練でも、中古のWindows7・パソコン1台で実施した実績もあります。専用の機材や専門の人材、そんなものがなくても、標的型メール訓練は自社内製で十分実施が可能なのです。

標的型攻撃メールの訓練を外部の業者に委託すれば、訓練の対象となる従業員数に応じて、1回の実施に付き数十万円~数百万円の見積もりを提示されることになります。

それだけの予算を毎年計上しなくて済むということは、毎年、それだけの費用が浮かせられるということ。更には、業者の都合など気にせずに、いつ、何度でも、御社が実施したいと考えるタイミングで、費用を気にすることなく、自由に訓練を実施できるということです。

もう、かかる費用を気にして、訓練の実施内容に制限を加えたり、やりたいことをあきらめる必要はありません。

「標的型攻撃メール対応訓練実施キット」とは、簡単に言えば、従業員を対象とした標的型メールの訓練を、業者に頼らずに、完全自前で実施することができるようにするために必要となるツールとドキュメントの一式がセットになった、DIY(Do it yourself)ツールです。

【キットに付属しているドキュメント】
1.訓練の実施が初めて。という方でもスムーズに訓練が実施できるようにするための、訓練実施担当者向けの訓練実施手引書
2.上長や役員向けに提示できる、プロレベルの訓練実施計画書のひな型
3.標的型メールの危険性などについて学べる、従業員向けの教育用コンテンツ(文書コンテンツ&マンガ版コンテンツ)
4.訓練メールに騙されてしまった人に表示する種明かし用のコンテンツ
5.日本語版・英語版、合わせて100種類の訓練メール本文サンプル

【キットに付属しているツール】
1.訓練メールに添付する模擬マルウェアファイルが作成できるツール
2.訓練メールの送付先ごとに個別の情報やファイルを設定して訓練メールを送信することができる、訓練メール送信ツール
3.標的型メール訓練及び、フィッシング詐欺対応訓練を実施可能とするために必要となる、Webサーバに設置するプログラム
4.訓練メールに誰が騙されてしまったか?を集計するための開封者情報集計用ツール
5.訓練メール本文に埋め込むための短縮URLを一括生成するツール

上記のツールやコンテンツを自社でゼロから作ろうと思ったら、数百万円~のコストと相応の時間がかかるであろうことは容易に想像がつくはず。これらのツールやドキュメントが、年間98,000円(税別)~で利用できるとあって、標的型メール訓練の実施代行をサービスとして行っている業者様からも、キットは関心をお寄せ頂いています。

⇒キットの詳しい特徴については、「キットの特長」のページをご参照ください。

キットと他社訓練サービスとの違い、それは、単にコストを削減できるということだけにとどまりません。

標的型メール訓練の実施代行をサービスとして提供している会社は、弊社が知るだけで、全国に数百社はあります。しかし、それらの会社が全て高度な知識とノウハウを持っているか?というと、必ずしもそうではありません。

ましてや、訓練を実施することによって組織が得られる成果にコミットしてくれる会社となると、かなり数は限られてきます。安いコストで訓練が実施できることを謳う会社で、高い知識とノウハウを持ち、成果にコミットするために、高度な質問や相談に応えてくれる会社について、すぐに思い浮かぶような会社はあるでしょうか?

キットが提供するものは、形としてはツールやドキュメントですが、本当に提供しているものは、手間やコストをかけずに従業員のセキュリティリテラシーを上げるという成果にコミットするということです。それゆえに、フィッシング詐欺対応訓練にもいち早く対応するなど、常に、時流に沿った訓練を実施頂けるよう、日々、チャレンジを続けています。

ただ、安くできるというだけではない。だからこそ、800を超える組織にご利用頂き、今も、その数を毎年増やし続けています。

他社サービスを利用したけれど満足できなかった。また、他社に相談をしてみたが、満足のいく答えを得られなかった。という会社様は是非一度ご相談ください。

弊社では、キットを販売するのみならず、人手が足りないために、キットがあっても、自社内製では訓練が実施できないという会社様のために、訓練実施代行サービスも提供していますので、本気で訓練を実施したいと考えるあなたに、きっとご満足いただけるものと思います。

標的型攻撃メール対応訓練実施キットがあれば、URLリンククリック型の訓練やファイル添付型の訓練、また、フィッシング詐欺対応訓練まで、様々なパターンでの訓練がコストをかけずに何度でも実施できる。というメリットが評価され、キットは2014年1月の発売開始以来、伊藤忠商事株式会社様を始めとする大手企業様や大学、官公庁様、また、訓練実施サービスを提供している業者様など、800以上の組織でご活用頂いています。

また、キットを使って訓練を実施頂いている組織は、業種も規模も様々。従業員数が数十名の会社様から、グループ会社を持つ、数万人規模の会社様まで。海外現地法人も含めて訓練を実施頂いている企業様もあるなど、国内・海外で、広くお使い頂いています。

キットでは、2万人を超えるような従業員を対象とした訓練を、中古のWindows7パソコン1台で実施した実績もあります。

何百万円もするような高価な機材など無くても、自社内製で標的型メール訓練が実施できる。この特徴ゆえに、キットは多くのお客様にご支持をいただいています。

外注に頼ることなく、自前での標的型メール訓練の実施を可能にする
標的型攻撃メール対応訓練実施キットとは?
あなたが『標的型攻撃メール対応訓練実施キット』の名前を聞いたことがなかったとしても、「標的型攻撃」や「標的型メール」という言葉は、新聞・テレビ・インターネットなどで目にされているはずです。

2014年に日経BP社から出版された「すべてわかるセキュリティ大全」の第4章には「標的型攻撃訓練」で備えるとして、従業員を対象とした訓練実施に関する解説が掲載されました。2019年の今となっては、模擬の標的型メールを使った訓練はもはや当たり前のこととして、多くの企業において実施されており、セキュリティ対策に本気で取り組んでいる企業であれば、毎年実施するのが当然。と言われるまでに定着するまでになりました。

こうした訓練の実施は、専門の業者に委託しないと実施できないと思われがちですが、標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、専門の業者が実施している「標的型メール訓練サービス」で使われているような道具・手法を、今お使いのパソコンで使える形にして、わざわざ専門の業者に依頼しなくても、また、専門スキルを持った社員を雇用しなくても、誰もが手軽に標的型メール訓練を実施できるようにしたものです。

毎回高額なコストがかかるのでは、継続して訓練を実施する事などできない。
そんな想いからこのキットは生まれました。


訓練実施コストを大幅に削減
自社内製なら、実現できることです

標的型メール訓練を「自社内製で実施する」という選択。これは一見、不可能なことのように思えますが、キットがあればコストがかからない訓練が実現できます。お客様の中には、100分の1以下のコストダウンに成功した事例も。

訓練実施に際して専用の機材は不要
お持ちのパソコンで訓練が実施できます

標的型メール訓練は専用の機材がないとできない?いいえ、そんなことはありません。従業員が1万人を超えるような組織でも、使用したのは中古のWindows7パソコンたった1台だけ。これなら、どの会社でも訓練が実施できますよね。

訓練実施パターンは固定じゃないから
自由な発想で様々な訓練が実施できます

キットなら標的型メール訓練の内容を自由にカスタマイズ可能。実際の攻撃者と同じ視点に立って、様々なパターンで訓練を実施することができます。それ故に、キットは訓練実施代行業者にも利用されています。

 

標的型攻撃メール対応訓練実施キットがあると、どんなことができるの?
マンガでイメージをお伝えします。





標的型攻撃メール対応訓練実施キットの全体像

 

標的型メール訓練の実施に、毎年100万円以上の費用をかけている企業様へ
御社で実施している訓練は、かけている金額に見合うだけ価値が本当にありますか?


標的型メール訓練を業者に委託して実施した場合、訓練実施費用は訓練実施対象となる従業員の人数に応じて増えるのが一般的であるため、1回の訓練実施につき、数十万円~数百万円の実施費用が必要になります。

しかし、業者に委託して実施してもらえる標的型メール訓練はというと、模擬の標的型メールを従業員に送り、誰がそのメールにひっかかったのか?がレポートとして報告されるだけです。

たったそれだけのことに、毎回、数十万円以上の費用をかけることに、本当に意味はあるのでしょうか?毎年、それだけの費用をかけて得られるものは、その費用に見合うだけの価値があるものだと、自信を持って言えるでしょうか?

もし、御社が過去に業者に委託して標的型メール訓練を実施されたことがあるなら、その訓練を実施したことによって、会社がどのように変わったのか?また、その変化は、投資した金額に見合うだけのものだったのか?を考えてみて下さい。

標的型メール訓練は毎年繰り返して実施すべきものですが、だからといって、知識もノウハウも持ち合わせていない、単に作業を代行するだけの業者に何百万円もの費用を支払って実施するようなことではない。というのが弊社の考えです。

業者が実施しているような標的型メール訓練は、実のところ、コストをかけることなく、自社内製で十分実施できるものです。訓練実施の舞台裏を見たことが無いほとんどの会社は、その事実を知らないだけなのです。
標的型攻撃メール対応訓練実施キットは、コストも手間もかけずに、会社として得たい効果を得ることを実現するために生まれたものです。もちろん、自社では持ち合わせていない知識やノウハウを期待して、あえて業者に委託する道を選択される、また、作業実施にあたって足りない部分を補うための方法として、業者への委託を選択するというのも有りですが、業者に委託する前に、その業者は、本当に御社が期待するだけの知識やノウハウを持ち合わせていて、支払う費用に見合うだけの価値を提供してもらえる存在なのか?を改めてご確認頂くことをお勧めします。

実際、訓練実施実績があるから、経験とノウハウは十分持っているのだろうと思って依頼した業者が、内情は他社のサービスを担いでいるだけで、実は大した知識もノウハウも持ち合わせていなかった。なんていうケースを目の当たりにしたことがあり、同じ業界に携わる者として残念に感じたことが幾度かあります。

キットに関するご説明を動画にまとめてありますので是非ご覧ください。
(音声は出ない構成としていますので、静かな環境でもご覧頂けます)
※以下の動画が表示されない場合はダウンロード版をご利用下さい。
 

お気軽にお問い合わせ下さい。


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  • ask@kunrenkit.jp

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  • キットを使って自社内製での標的型メール訓練が実施できるかどうかをご検証いただくため、キットのお試し版を無償でご提供するプログラムです。キットの有用性や動作の確認、訓練実施の検討にお役立てください。

    キット説明会・訓練実施相談会(無料)を定期開催しています


    標的型攻撃メール対応訓練実施キットについて、実際に会って詳しく話を聞いてみたい、また、標的型メール訓練を実施したいが、具体的にどうやればよいのか知りたい。というニーズにお応えするため、キットに関する説明、訓練実施に関する相談会を、東京・丸の内にあります、「ビジネスエアポート丸の内」(岸本ビルヂング6F)を利用して定期開催しています。

    ホームページには書かれていない事について質問したい、自社の環境ではキットが使えるのかどうか判断がつかないので、詳しく教えて欲しい。など、個別のご質問にお答えしますので、丸の内までお越し頂けるようでしたら、この機会を是非ご利用ください。